1954年12月
（昭和29年） | 毎日新聞社直属広告代理店として創業、本社を大阪市北区堂島に置く（資本金250万円）。毎日新聞大阪府内版を主体とする地域広告代理店としての基盤を確立。 |
1956年12月
（昭和31年） | 民間テレビの開局にあたり、電波広告部門を設立。 |
1962年6月
（昭和37年） | 神戸市中央区に支社、尼崎市に営業所を設置。エリア拡大をはかる。 |
1965年12月
（昭和40年） | 株式会社毎日広告社大阪支社を併合。企画・調査・制作等の機構組織の充実をはかり総合広告代理店機能の拡大に努める。 |
1966年10月
（昭和41年） | クライアントニーズに対応する態勢確立のため事業部門を新設。
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1968年7月
（昭和43年） | 株式会社毎日広告社（東京）、株式会社西部毎日広告社（北九州）と業務提携、広域サービスエリアを確立。
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1984年12月
（昭和59年） | 創業30周年。事務合理化と計数管理に電算システムを導入。 |
1986年3月
（昭和61年） | 案内広告担当部門を分離独立、大毎案内株式会社（現株式会社毎日シーピー広告社）を設立。 |
| 7月
| 毎日新聞神戸・阪神版担当部門を分離独立、株式会社神戸毎日広告社を設立。 |
1987年6月
（昭和62年） | SP、開催イベント部門への積極的参画を目的に、株式会社毎日ネットワークを設立。 |
| 9月 | 多様化するクライアントニーズに対するクリエイティブ集団を目指し、制作部門を分離独立、株式会社ダイマイデザインを設立。 |
| 12月 | 資本金を2,000万円に増資。現行会社機構を確立。 |
1992年12月
（平成4年） | 本社を大阪市北区梅田の毎日新聞ビルに移転。 |
1995年12月
（平成7年） | 3本部制を廃止し、即応した指示体制として経営会議を新設する。 |
1997年12月
（平成9年） | 毎日新聞大阪府内版広告に関する業務の一元化のため、開発本部を新設する。 |
1998年12月
（平成10年） | 営業各局を統合し営業局にし、媒体企画局・経営管理室の3つの管理体制にする。 |
1999年4月
（平成11年） | 毎日新聞京都版広告取材、京都新聞広告及び広告全般の取扱いを目的に、京都支社を開設。 |
2000年2月
（平成12年） | 営業局、マーケティング局、管理局の3局体制にする。
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2001年10月
（平成13年） | 株式会社ダイマイデザインを合併 |
2001年11月
（平成13年） | 株式会社毎日ネットワークを合併プロモーション局を新設。 |
2002年10月
（平成14年） | 株式会社神戸毎日広告社及び株式会社毎日新聞アドセンターを合併。
3局・2室体制とする（営業局/マーケティング・SP局/管理局/毎日アド推進室/統括室） |
2003年6月
（平成15年） | 資本金を2,455万円に変更。 |
2004年4月
（平成16年 | 全社のOA環境を一新しさらなる合理化をめざして電算システムの入れ替えを実施。本社支社間のネットワーク強化を併せて行う。 |
2004年12月
（平成16年） | 創業50周年 |
2005年6月
（平成17年） | 企画開発室を新設。3局3室体制とする。 |
2006年7月
（平成18年） | 地域統括局を新設。京都支社、神戸支社を営業局から移管。4局3室体制とする。 |
2007年6月
（平成19年） | ２本部制とし、地域統括局を営業局に移管、企画開発室を廃止、3局2室体制とする。 |
スタンス 
